会計入力で間違いやすいポイント“３つ”
takaterayuka
ご自身で会計入力をされていると、
「一通り入力はしたけども、果たして合っているのか？」と思うこともあるかと思います。
なんだか数字がゴチャゴチャしていたり、マイナス表示になっていたり。。
日頃、会計入力のチェックの仕事をさせて頂く際に、
間違いやすいポイントがありますので、代表的な３つをご紹介します。
重複している仕訳はある？
重複しやすい例は、
- 預金から預金への移動
- クレジットカード利用時と引き落とし時
- Amazonビジネス利用時とクレジットカード決済時
のような取引がある時です。
預金やクレカのデータ連動は便利ですし、
プライベート使用がほぼ無いということであれば、
（プライベート使用が多い場合は、登録してしまうとかえって手間になることも。）
連動した方が良いのはもちろんなのですが、
例えば、A銀行からB銀行へ10万円の資金移動をしたときに、
どちらの銀行データも連動をしていると、仕訳入力画面に双方が出て来ます。
（freee会計でいう「自動で経理」、マネーフォワードでいう「自動で仕訳」です。）
ですので、入力画面にて出て来た通りに仕訳入力を進めると、
- A銀行のデータにて「10万円をB銀行へ」
- B銀行のデータにて「10万円をA銀行へ」
がそれぞれ登録されてしまい、トータルで、A銀行からB銀行へ20万円の資金移動という登録がされるこになります。
私のオススメの対策は、
freee会計であれば、「振替」という口座を作って、資金移動等の際の相手科目は「振替」で登録
マネーフォワードであれば、「諸口」という科目を作って、資金移動等の際の相手科目はは「諸口」で登録
という方法です。
必要に応じて「補助科目（取引先名、品目名）」を整える
仕訳を登録する際に、
「勘定科目」以外に「補助科目」を登録することができます。
（マネーフォワードですと、「補助科目」ですが、freee会計では、「取引先」「品目」が該当します。）
この「補助科目」を登録しておくことで、
未入金や未払の有無、重複や未入力が無いかの確認がしやすくなります。
代表的な例は、
売掛金、買掛金、未払金、未払費用あたりは、「補助科目（freeeでは「取引先」）」を登録しておいた方がよく、
預り金は、源泉税（給与で差し引いている所得税や住民税など）の管理のため、
「補助科目（freeeでは「品目」）」で登録頂くことをオススメします。
もちろん、全ての科目に補助科目をつける必要は無いのですが、
（つけ過ぎると、かえって手間になったりゴチャゴチャしてしまうことも。）
１つの科目について、複数の取引先や種類がある場合には、
「補助科目」をつけて登録してみましょう。
固定資産の登録はできている？
こちらは今までのポイントより難易度は上がるかと思います。
１個あたり10万円以上の物は、下記２つの処理をします。
- 勘定科目を「消耗品費」などの経費科目でなく「器具及び備品」などの資産科目で登録
- 固定資産台帳に登録して、減価償却費を計上
２については、freee・マネーフォワードですと、固定資産台帳に登録することで、
その登録内容通り、減価償却費の仕訳が追加される仕組みです。（マネーフォワードは一手間必要ですが。。）
ですので、１の仕訳で登録した金額と、２の固定資産台帳の金額と、
つじつまが合う金額で登録されていないといけない、というのが、間違いやすいポイントです。
また、その資産ごと、減価償却の期間や償却方法が決められており、
その決まり通りに固定資産台帳を登録＋減価償却費の計上がされているのか、という点も、
確認が必要なポイントです。
【関連記事】
ブログ：「減価償却費」ってどういうもの？
税コラム：「事業供用日に注意！」
まとめ
今回は、会計入力で間違いやすいポイント３つ、抜粋してご紹介しました。
ネットバンキングやクレジットカードなどで連動がされる会計ソフトであれば、
連動データからの入力を一通り終わらせること自体は出来ます。
ただ、入力した科目が合っているのか不安だったり、数字がごちゃごちゃになってしまっている、、
というお声もよく聞きますし、
実際に会計のチェックを行っていても、
クラウド会計はとても便利ですし活用した方が良いことに変わりはなのですが、
会計ソフトに全て頼って完成させるということは、現実的に難しいんだな、と個人的には思っています。
（金額のみで判断していて、全く関係のない科目が予測されたり、
クレカの取消し処理が、クレカ会社によっては反映がうまくされていなかったりなど。）
当事務所では、会計ソフト（freee・マネーフォワード）の入力サポートも行っておりますので、
よろしければ、継続のご依頼であれば税務顧問の詳細ページを、
単発のご相談であれば単発のご相談もしくはクラウド会計サポートの詳細ページをご覧くださいませ。
本日のブログ写真
昨日、「定額減税における実務セミナー」というタイトルで研修会の講師をさせて頂きました。
参加された方は、経営者の方と給与担当者の方ということで、
6/1以降支払う給与・賞与から、「定額減税」を反映させる必要があるため、
給与計算をする際の対応内容や、給与計算をする前の今月中に確認しておいて頂いた方が良いことについて、
60分間、お話し致しました。（最後の5分は質問をお受けしました。）
今のところ今年のみの新しく決まった制度であることや、
対象者は、年末調整で確認する配偶者控除・扶養控除と微妙に違ったりと、
あまり現場の方々も理解できていないところが多いのではという印象でした。
従業員人数がそれほど多く無ければ、ささっと確認して進めることも出来そうですが、
10人を超えるような会社さんは、前もって（５月中には）、対象者の確認と、
給与システムへの人数の反映を終わらせておいた方が良いと思いました。
YouTubeにて簡略化した内容の動画をアップしていますので、宜しければご参考ください。
【定額減税】給与担当者が５月中に確認した方が良いこと/給与担当者の対応の概要
